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身近な技術を用い、居住性や利便性を向上させつつ
居住時のエネルギー消費を半減することができます

自立循環型住宅とは

気候や敷地特性など立地条件と住まい方に応じて極力自然エネルギーを活用した上で建物と設備機器の選択に注意を払うことによって居住性や利便性の水準を向上させつつ居住時のエネルギー消費量（CO2排出量）を2000年頃の標準的な住宅と比較して50%にまで削減可能で2010年までに十分実用化できる住宅をいいます。すなわち、自立循環型住宅のための諸技術は、すでに実用化あるいは製品化されており、経済的な妥当性の高い身近な技術を中心としたものです。

自立循環型住宅の設計には、効果が実証された13の省エネルギー要素技術が有効です

自立循環型住宅の設計に有効な技術（要素技術）の設計・適応方法は設計の前提条件によって変わります。今回、比較的温暖な地域（省エネルギー基準のIV地域）における木造一戸建て住宅を条件として、実証実験や計算シミュレートより、13種類の要素技術の効果が確認されました。各要素技術は次の3つに分類されます。

Ａ．自然エネルギー活用技術
自然風や太陽熱、太陽光などの自然エネルギーを化石エネルギーに代えて活用する技術
Ｂ．建物外皮の熱遮断技術
断熱、日射遮蔽といった建物外皮の建築的措置により、熱の出入りを抑制し、室内環境を適正に保つ技術
Ｃ．省エネルギー設備技術
エネルギー効率の高い機器やシステムを選択し、投入エネルギーを低減し、かつ快適性を向上させる技術

13要素技術の手法と省エネルギー効果

13種類の要素技術のそれぞれについて、省エネルギー効果のある設計手法や配慮事項とエネルギー（1次エネルギー）消費量の削減率を示します。エネルギー削減率は、立地条件や設計手法の採用のしかたにより異なるため、巾で示されます。ここに揚げる削減率は、次の住宅を対象に試算した値です。

・建設地域：比較的温暖な地域
（省エネルギー基準による地域区分のIV地域）
・住宅の建て方：一戸建ての住宅
・住宅の工法：木造住宅
（伝統的手法による住宅も含む）

始めてください　自立循環型住宅

エネルギー消費50%削減を目指す自立循環型住宅ですが、削減率の小さな対策を奨めないものではありません。コストなどの制約があり、一つの住宅で達成できるエネルギー削減率がさほど大きくなくても、数多くの住宅でその対策が講じられれば全体として削減率は着実に増えていきます。自立循環型住宅の設計は、まず実現できる技術を取り入れようとする、住まいづくりに携わる多くの人の能動的な取組みを契機にして始められます。

自立循環型住宅に関するお問い合わせ先

財団法人 建築環境・省エネルギー機構　企画・環境部
〒102-0071　東京都千代田区富士見2-14-36 FUJIMI WEST
TEL：03-3222-6681　FAX：03-3222-6696
ホームページ：http://www.ibec.or.jp/
専用ホームページ：http://www.jjj-design.org/

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